公開日: 2017.04.17
更新日: 2023.01.23

知らなきゃ絶対損！包茎手術の費用を医療費控除で格安にする方法

包茎手術をできるだけ安く済ませたい、でも、価格で選んで失敗は絶対したくない。そんな人におすすめなのが「医療費控除」の活用です。

医療費控除を活用すれば、例えば年収350万円の人が50万円の手術を受けた場合で12万円の控除を受けることができ、実質38万円で手術が受けられるのです。

「でも、包茎は保険も適用されないし、そんなの無理じゃないの？」「手続きが面倒なんじゃないの？」と思うかもしれませんが、包茎手術でも問題なく控除を受けることが出来ますし、手続きも簡単です。

包茎手術を医療費控除で得する方法、誰でもできる申告方法をどこよりも詳しく解説します。知らなかった人は必見です。

≫おすすめの包茎手術クリニックを知りたい方はこちらも参考に

医療費控除とは？

医療費控除という言葉を初めて聞いたことのある人もいると思いますので、まずは簡単に医療費控除について説明します。

支払った医療費の一部が還付（戻ってくる）される制度

確定申告することで、申告年の前年1年間（1月1日～12月31日）に支払った医療費の一部が還付（戻ってくる）され、さらに翌年度の住民税が減額される制度です。

医療費が高額になった年だけでも活用しなければ損！

包茎手術は安くはありません。手術跡が目立たないようにしっかりした手術を受けたり、手術後の亀頭の痛みを緩和させるためにヒアルロン酸を注入したりすれば、あっという間に50万円程度かかってしまうことも珍しくありません。

医療費控除は、包茎手術などを行い医療費が高額になってしまった年だけでも絶対に活用したい、活用しなければ損する制度です。

包茎手術は医療費控除の対象になる？

「でも、包茎手術って保険も適用されないし、医療費控除は適用されないんじゃないの？」と思うかもしれません。

確かに、二重まぶたにする手術や豊胸手術などの美容整形手術は保険が適用されない自由診療扱いであり、医療費控除の対象にもなりません。

保険適用・自己負担どちらの手術でも大丈夫

真正包茎や一部のカントン（嵌頓）包茎は保険適用での手術が可能ですが、仮性包茎は「美容目的」と判断されるため保険は適用されません。

しかし、包茎手術は保険適用の手術であっても自由診療の手術であっても関係なく、医療費控除を受けることができます。

仮性包茎の手術でも大丈夫

仮性包茎であっても重度のものであれば、不衛生な状態で病気のリスクがあったり、勃起した時や皮を剥いた時に痛みがあるといったケースもあります。

そういった理由で仮性包茎を手術をしたということであれば、自由診療で受けた包茎手術であっても医療費控除の対象になります。

美容目的だけで手術をしたと申告してしまうと税務署の判断も厳しくなる可能性がありますので、あくまでも健康上のリスクを取り除く目的で手術をしたと申告しましょう。

医療費控除の条件

医療費控除を申告するにあたっては以下の条件があります。いずれも包茎手術を1度でもうければ十分に満たすようなものです。

1月1日～12月31日の1年間に支払った医療費の合計が10万円以上であること
所得が200万円未満の場合は医療費の合計が年間所得の5%以上であること
所得税を納税していること

医療費控除金額の計算方法

医療費控除は戻ってくる還付金だけでなく、翌年度の住民税も減額されます。これらの金額は決められた式に則って計算され、人によって異なります。

還付される金額、減額される金額の計算式について詳しく説明します。

還付（戻ってくる）金額の計算式

医療費控除によって還付（戻ってくる）される金額の計算式は以下となります。

1年間に支払った医療費の合計金額（1）　－　保険金等による補てん額（2）　－　10万円（または所得の5%）（3）　×　所得税率（4）　＝　還付額（戻ってくる金額）

それぞれの項目について解説します。

1年間に支払った医療費の合計金額
1月1日～12月31日の1年間で支払った医療費の合計金額です。包茎手術以外に風邪などで通院していればその金額も含めます。また、公共交通機関の交通費を含めることもできます。
保険金等による補てん額
生命保険の入院費給付金、健康保険などで支給される療養費、家族療養費、出産育児一時金など。包茎手術は日帰り手術となるので関係ないと思います。
10万円（または所得の5%）
所得が200万円未満の場合、所得の5%となります。（所得が100万円の場合は5万円となります。）
所得税率
所得税率は所得によって異なります。税率は以下のとおりです。

課税対象の所得金額	税率
195万円以下	5％
195万円～330万円以下	10％
330万円～695万円以下	20％
695万円～900万円以下	23％
900万円～1,800万円以下	33％
1,800万円～	40％

例えば、所得金額が350万円の人が50万円の包茎手術を受けた場合に戻ってくる金額の計算式は以下のようになります。

1年間に支払った医療費の合計金額（50万円）　－　保険金等による補てん額（0円）　－　10万円　×　所得税率（20%）　＝　還付額（80,000円）

住民税が減額される金額の計算式

医療費控除によって翌年度の住民税が減税される金額の計算式は以下となります。

1年間に支払った医療費の合計金額　－　保険金等による補てん額　－　10万円（または所得の5%）　×　住民税率（10%）　＝　住民税の減額金額

還付金額の計算式と異なるのは最後の部分で、還付金額の場合は「所得税率」であるのに対し、住民税の減額の場合は「住民税率」となります。

住民税率の内訳は（都道府県民税 4% + 市区町村民税 6%）となり、所得金額に関係なく一律で10%となります。

例えば、所得金額が350万円の人が50万円の包茎手術を受けた場合に減額される翌年の所得税の計算式は以下のようになります。

1年間に支払った医療費の合計金額（50万円）　－　保険金等による補てん額（0円）　－　10万円　×　住民税率（10%）　＝　住民税の減額金額（40,000円）

還付金額と減額される住民税を合計すると、例のケースでは12万円となります。50万円の包茎手術費用を38万円になるというわけです。

医療費控除金額の計算シミュレーション

ここでは、実際の医療費控除の金額を、所得金額と手術費用によっていくら位になるのかをシミュレーションします。

大まかな目安を以下の一覧表をまとめました。

課税対象の所得金額	手術費用別の医療費控除金額
	手術費用10万円	手術費用20万円	手術費用50万円
100万円	7,500円	22,500円	67,500円
200万円	0円	20,000円	80,000円
300万円	0円	20,000円	80,000円
400万円	0円	30,000円	120,000円
500万円	0円	30,000円	120,000円
600万円	0円	30,000円	120,000円

こちらの表を見てもらってもわかるように、手術費用が安い場合は医療費の恩恵は小さいといえます。所得によっては手続きをしても0円で意味がない場合もあります。

泌尿器科での保険適用手術をやめた方が良い理由

包茎手術を最も安く済ませる方法は、保険適用の包茎手術に対応している泌尿器科で手術を受けることです。費用は2万円以下で済みます。

しかし、保険適用の包茎手術はツートンカラーの手術跡が残り、「あ、この人包茎手術してる」と見た目でバレます。

手術がバレバレな跡を残さないようにするには、泌尿器科の保険適用手術ではなく、包茎手術専門のクリニックで手術跡の目立たない手術、いわゆる「亀頭直下埋没法」の手術を受けるべきです。

保険が適用されないために費用は20万円程度かかりますが、医療費控除の制度を利用することで安く手術を受けることができます。

医療費控除の申告方法

ここでは、医療費控除の申告方法について詳しく説明します。

申告に必要なもの

申告をするにあたって用意すべきものは以下のとおりです。

源泉徴収票
前年1年分の所得や支払った税金・年金が記載されている紙です。勤務先やアルバイト先から発行してもらいます。
手術費用の領収書
手術を受けた際にクリニックから発行される領収書です。
通院時の交通費のメモ
通院時の公共交通機関の交通費も対象となります。領収書が出ないことがほとんどですので、日付、往復の金額をメモしておきましょう。
還付金の振込先口座情報
申告者本人の口座が必要です。金融機関名・支店名・口座番号・口座名義が必要です。また、すべての金融機関で医療費控除の還付金が受け取れるとは限りません。事前に各金融機関に受け取りが可能かどうか確認しておきましょう。
印鑑
認め印で大丈夫です。
確定申告用紙
記入方法等は後ほど説明します。
保険で補てんされた金額のわかる書類
包茎手術で保険がおりることはないと思いますが、保険金がおりた他の医療費があり、併せて申告する場合は用意しましょう。